VPN機器のバージョン、半数弱が「把握せず」 脆弱性対応に課題
大企業のVPN機器セキュリティ対策に関する調査結果が公表されました。この調査は、従業員1000人以上の企業のセキュリティ担当者300人を対象に実施されたものです。
この調査によると、約半数の担当者がVPN機器のバージョン情報を「正確には把握していない」と回答しています。また、脆弱性が発覚した際、6割超の企業が該当機器を「1日以内」には特定できていない実態も明らかになりました。
調査対象企業の約8割が、VPN機器の脆弱性対策の強化をすでに決定、または検討していると回答しており、自社のセキュリティ対策を見直す動きが始まっていることがわかります。





