企業規模が大きくなるほどインシデント発生率が増加 - サイバーソリューションズ調査
法人向け電子メールのセキュリティ対策企業のサイバーソリューションズ株式会社は、従業員300名以上の企業に勤務する人を対象に「企業のメールセキュリティへの取り組みに関するアンケート調査」を実施し、結果を公表しました。
これによると、過去3年間にサイバー攻撃の被害にあった割合は、従業員数300名〜999名の企業は24.7%、従業員数1,000名〜4,999名の企業は30.6%、従業員数5,000名以上の企業は34.7%と、企業規模が大きくなるほど発生割合が高くなることがわかりました。
従業員数5,000名以上の企業における被害の内訳は、「社内のシステムや端末がウイルス感染した」(60.8%)がもっとも多く、次いで「社内・社外に不正なメールを拡散した」(33.8%)が挙げられています。また、「データが暗号化され身代金を要求された」、「メールやデータが消失した」、「攻撃によりサーバやシステムがダウンした」など、事業の継続に大きな影響を与える被害も高い割合で発生していました。




