不正アクセスを防ぐために必要な
リモートワークのセキュリティ対策

これまでの会社からのアクセスに限定したIPアドレス制限では実現できない
リモートワーク環境下のセキュリティ対策について解説します。

不正アクセスを防ぐために必要なリモートワークのセキュリティ対策

労働環境・働き方の変化

リモートワークが新しい働き方として定着

2019年末に世界中で新型コロナウイルスが大流行したことをきっかけに、多くの企業でリモートワークが導入されました。流行が落ち着いた現在では、リモートワークとオフィス出社を組み合わせたハイブリッドな働き方へとシフトし、新しい働き方として定着しています。

リモートワークを狙った
不正アクセスなどの攻撃に注意が必要

IPA（情報処理推進機構）が発表する「情報セキュリティ10大脅威」では、2021年以降「テレワーク等のニューノーマルな働き方を狙った攻撃」が毎年選出されており、コロナ禍で増加したリモートワークを狙った脅威が注目されています。

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場所の制限から端末特定へ、リモート環境で必要な情報漏洩対策

IPアドレス制限ではリモートワークに対応できない

会社に出勤するのが当たり前になっている環境では、会社のネットワークからのみアクセスを許可する「IPアドレス制限」を利用している企業が多いのではないでしょうか。IPアドレス制限をしていれば、端末に関係なく会社が指定したIPアドレス以外からのアクセスを制限することは可能です。

しかしリモートワーク環境では、自宅などの会社が指定したIPアドレス以外のネットワークからのアクセスも許可する必要があり、IPアドレスを利用したアクセス制限が困難です。そのため、IPアドレス制限のようなアクセスする「場所」以外の方法でアクセスを制限する必要があります。

端末特定で厳密なアクセス制限を実現

アクセス制限を何もしていない状態では、企業の大切な情報にセキュリティ対策が不十分な個人所有のPCなどからもアクセスができてしまいます。大切な企業情報を守るためには、クラウドサービスなどへのアクセスを会社が支給したPCなどの決められた端末からのみに制限する必要があります。

特定の端末にアクセスを制限することで、なりすましによる不正アクセスなどのサイバー攻撃の脅威から大切な企業情報を守ることができます。